イーサリアム財団（EF）は現在、組織の在り方を根本から問われる大きな転換期を迎えています。2026年5月、プロトコル・サポート・リードのティム・ベイコ氏をはじめとする主要な研究者や開発者が相次いで離脱を発表し、コミュニティ内では組織の安定性と今後のロードマップに対する懸念が広がっています。本記事では、この「大量離脱」の背景にあるEFの戦略的意図と、イーサリアム・エコシステムへの具体的な影響について詳説します。
主要メンバーの相次ぐ離脱とその顔ぶれ
2026年に入り、イーサリアム財団からは驚くべき数のベテラン勢が去っています。最も衝撃的だったのは、長年イーサリアムのコア開発会議（ACDE/ACDW）の進行役を務め、プロトコル・サポートの顔であったティム・ベイコ（Tim Beiko）氏の離脱です。同氏は、プルーフ・オブ・ステーク（PoS）への移行である「The Merge」やその後の主要アップグレードを成功に導いた立役者の一人でした。
続いて、堅牢なインセンティブ設計（Robust Incentives Group）を主導してきたバルナベ・モノ（Barnabé Monnot）氏、リサーチャーのカール・ビーク（Carl Beek）氏、そしてエコシステム戦略を担当していたジョシュ・スターク（Josh Stark）氏らも組織を離れることが明らかになりました。さらに、実行レイヤーのリサーチで中心的な役割を担っていたアレックス・ストークス（Alex Stokes）氏が長期休暇（サバティカル）に入っており、実質的な稼働メンバーが大幅に減少している状況です。
これらのメンバーは、イーサリアムの技術的な方向性を決定づける重要な議論において中心的な役割を果たしてきたため、彼らの不在が意思決定のスピードや質に与える影響は計り知れません。
組織再編の核心：EFが進める「引き算の哲学」とは
今回の大量離脱は、単なるメンバーの個人的な理由によるものではなく、イーサリアム財団が数年前から掲げている「引き算（Subtraction）」の哲学に基づいた意図的な組織再編の一環であるという見方が有力です。執行理事である宮口あや氏は、EFが中央集権的な権威になることを避け、エコシステム内の独立したチームを強化することを長年の目標としてきました。
2026年の戦略シフトにおいて、EFは自らを「プロトコルの直接的な開発者」から「独立した研究・開発チームの支援者」へと明確に定義し直そうとしています。つまり、優秀な人材がEFという一つの組織に留まるのではなく、外部の独立したエンティティ（例えばNethermindやSigma Prime、あるいは新たに設立される研究組織など）に移籍することで、イーサリアム全体の分散化を促進しようという狙いです。
しかし、この急進的な「外部への移行」が、短期的にはプロトコル開発のガバナンスに混乱をもたらしていることも否定できません。コミュニティの一部からは、「分散化という名の下に、責任あるリーダーシップが放棄されているのではないか」という批判の声も上がっています。
2026年の大型アップグレード「Glamsterdam」への影響
人材の流出は、具体的な開発スケジュールにも影を落としています。2026年後半に予定されていた次期大型アップグレード「Glamsterdam（グラムステルダム）」の実施が、当初の予定から数ヶ月遅延する可能性が報じられています。
Glamsterdamは、PeerDAS（ピア・データ・アベイラビリティ・サンプリング）の完全実装や、実行レイヤーにおけるさらなるスケーラビリティ改善を含む極めて野心的なアップグレードです。ティム・ベイコ氏のような、クライアント開発チーム間の調整を行うキーマンが不在となったことで、テストネットの展開やバグ修正のプロセスに遅れが生じているとされています。
また、バルナベ・モノ氏が主導していたMEV（最大抽出価値）対策やプロトコルレベルのバーン機構の再設計についても、リサーチの継続性に疑問符が打たれています。これらの技術的課題は極めて高度な専門性を要するため、新旧メンバー間の知識伝達（ナレッジトランスファー）が円滑に行われるかどうかが、今後のイーサリアムの優位性を左右することになるでしょう。
透明性を求めるコミュニティの反応とガバナンスの課題
今回の離脱劇に対し、イーサリアム・コミュニティはこれまで以上に透明性の高い情報開示を求めています。特に、EFの内部資金の割り当てや、離脱したメンバーが移籍する外部プロジェクトとの関係性について、明確な説明がないことが疑念を深める要因となっています。
BanklessやThe Defiantといった主要な暗号資産メディアでは、「EFのブラックボックス化」を懸念する議論が活発に行われています。これに対し、EF側は「透明性レポート」の更新頻度を上げ、各研究チームへのグラント（助成金）の状況をより詳細に公開する姿勢を見せていますが、個別の高位メンバーの去就に関する説明は依然として限定的です。
イーサリアムはビットコインと比較して「開発主導型」の性格が強く、EFの影響力が大きかったため、その組織の変化は投資家や開発者にとっても極めて重要なシグナルとなります。現在の不透明な状況は、一部のL2（レイヤー2）プロジェクトや競合するL1（レイヤー1）チェーンへの人材・資金の流出を招くリスクも孕んでいます。
独立系チームの台頭と「ポストEF時代」の幕開け
一方で、この状況を「イーサリアムの真の成熟」と捉えるポジティブな視点も存在します。元EFの共同執行理事であり、現在はNethermindの創業者として活躍するトマシュ・K・スタンチャク（Tomasz K. Stańczak）氏のように、EF出身者が外部で強力なインフラチームを構築する事例は増えています。
EFから離脱したメンバーの多くは、依然としてイーサリアム・エコシステム内で活動を続けています。彼らがEFという枠組みを超えて、オープンソースプロジェクトや独立したラボを立ち上げることで、単一の組織に依存しない「マルチクライアント・ガバナンス」がより強固なものになることが期待されています。
2026年は、イーサリアムが「財団という揺りかご」を卒業し、真に自律分散的な開発体制へと移行できるかを試される年になるでしょう。EFが「支援者」としての役割に徹し、外部の多様なチームが主導権を握る体制が確立されれば、イーサリアムのレジリエンス（回復力）は飛躍的に高まるはずです。
まとめ
イーサリアム財団（EF）で起きている主要メンバーの離脱は、単なる組織の衰退ではなく、イーサリアムが目指す「究極の分散化」に向けた痛みの一伴である可能性が高いと言えます。ティム・ベイコ氏らの不在は短期的にはアップグレードの遅延やガバナンスの混乱を招くかもしれませんが、それは特定の個人や組織に依存しないプロトコルへと進化するための不可欠なステップです。
投資家やユーザーとしては、今後のGlamsterdamアップグレードの進捗や、新たに設立される独立リサーチチームの動向を注視する必要があります。イーサリアムの価値はもはや一つの財団によって支えられているのではなく、世界中に分散した数千の開発者コミュニティによって支えられているという事実を、今回の出来事は改めて浮き彫りにしました。
今後の焦点は、EFが残した「空白」をいかにしてコミュニティ全体で埋め、持続可能なエコシステムを維持できるかに集まっています。イーサリアムの物語は、財団の時代から、真のコミュニティ主導の時代へと移り変わろうとしています。
sources:
- https://www.coindesk.com/tech/2026/05/19/what-s-happening-at-the-ef-ethereum-community-looking-for-answers-after-high-profile-departures
- https://ethereum.foundation/philosophy/
- https://blog.ethereum.org/category/research-and-development/
- https://bankless.com/ethereum-foundation-restructuring-analysis-2026
- https://theblock.co/post/300123/ethereum-foundation-key-departures-tim-beiko
