Robinhood Chain上で、同一主体とみられる運営者が複数のミームコインを組織的に立ち上げ、少なくとも1,843万ドル相当を引き出した可能性が浮上した。
問題の中心は、Pons V2のスナイピング対策を無効化されたウォレット群が、一般参加者より先に供給の大部分を取得していた点にある。ただし、総額や全案件の関連性はオンチェーン分析者Wazzの推計であり、The Blockも全額を独自には再計算していない。
Robinhood Chainで指摘された大規模な資金抽出
The Blockが2026年9月27日に報じたところによると、匿名のオンチェーン分析者Wazzは、Robinhood Chain上で7月10日から9月21日までに公開された53件のミームコインから、同一の運営グループが少なくとも1,843万ドル相当を引き出した可能性があると指摘した。
Wazzの分析では、ほぼすべての案件で70〜200個のウォレットが初動購入に使われ、各トークン供給量の70％以上を取得したという。案件間の関連性については、あるトークンの回収用ウォレットから次のトークンの資金供給用ウォレットへ送金する流れや、複数案件で同じ署名鍵または回収用アドレスが使われていたことが根拠とされた。
Wazzは45件を前案件から次案件への資金移動、4件を複数案件の一括送金に使われた署名鍵、さらに4件を共通の回収用ウォレットによって関連付けた。一方、The Blockは53件すべてと1,843万ドルという総額を独自に再現したわけではない。このため、現段階では「オンチェーン上の共通点を根拠とした分析」であり、司法機関などが確定した不正認定とは区別して読む必要がある。
Pons V2の税免除が悪用されたとされる仕組み
多数のトークンは、Robinhood Chain上のローンチパッドPons V2を通じて発行された。Pons V2では、新規トークンをボンディングカーブで販売し、公開直後に自動売買ボットが供給を買い占める行為を抑えるため、開始直後の購入へスナイピング税を課す仕組みが用意されている。
The Blockが参照したPonsの仕様では、開始直後の税率は99％で、その後およそ5秒かけてゼロへ低下する。一方、チームが複数ウォレットへ初期配分する用途などを想定し、発行者は最大32アドレスを税の対象外に設定できる。
この例外設定自体は、開発チームの初期購入を複数ウォレットへ分散させるといった正規用途を持つ。しかし今回調査されたPons V2の10案件では、発行者が指定したウォレット群が税を負担せず、公開直後に供給の大部分を取得していた。特に8月下旬以降の9案件では、15〜25個の免除ウォレットが設定され、その後1〜3ブロック以内に単一の一括取引から各ウォレット向けの購入が実行されたという。
形式上は公開販売でも、一般利用者が購入できる時点で供給の大半が関連ウォレットに集中していれば、公平な価格形成は期待しにくい。アンチスナイピング機能の有無だけでなく、「誰が免除され、そのアドレスが実際に何を買ったか」を確認する必要がある。
DRAFTからDEEDへつながった資金の流れ
The Blockが独自に追跡できた代表例が、DRAFTとDEEDという2つのトークン間の資金移動だ。
9月14日、DRAFTを保有していた98個のウォレットが、3秒以内に合計179.88 ETHを同一アドレスへ送金した。その全額は、末尾まで公開されているオンチェーン取引を通じ、0x9d06で始まる別のウォレットへ転送された。
9月21日には、この0x9d06ウォレットから別アドレスへ50 ETHが送られ、さらに20 ETHが0xf268で始まるウォレットへ移動した。その16秒後、0xf268は15.98 ETHを50アドレスへ一括送金した。受取先には、DEEDの発行者、公開時の買い注文に資金を出したウォレット、スナイピング税を免除された24ウォレットが含まれていた。
DEEDはその40分後に公開され、発行者と免除ウォレット群は初動購入後に供給量の86％を保有した。これは、単に複数の新規ウォレットが偶然同じトークンを早期購入したというより、公開前の資金配布と購入を一体的に準備していた可能性を示す材料になる。
DEED売却とクロスチェーン移動
The Blockのオンチェーン集計では、0xf268から資金を受け取った92個のウォレットが、DEEDをUniswapの流動性プールで売却し、合計130.75 ETHを得た。売却はトークン公開の1秒後から始まっていた。
さらにDEEDの発行者は、Ponsの手数料エスクローコントラクトから69.06 ETHのクリエイター手数料を引き出していた。The Blockが確認できた範囲の合計は約199.8 ETHで、記事公開時の換算では約53万5,000ドル相当だった。ただし、これはWazzがDEEDについて示した集計対象と完全には一致せず、対象ウォレットや資金提供分の控除方法にも差がある。
その後、0x9d06ウォレットは約86.5 ETHをクロスチェーンブリッジRelayのコントラクトへ入金した。Relay経由でEthereum側のウォレットへ約86.3 ETHが届けられ、約23万1,000 DAIへ交換された後、新しいアドレスへ移されていたと報じられている。
ブリッジの利用だけで不正を意味するわけではない。しかし、トークン公開前の一括資金配布、開始直後の集中購入、即時売却、資金回収、別チェーンへの移動が連続している場合、個別取引ではなく一連の資金経路として検証することが重要だ。
CRUMBS・LEGS・PINKにも共通パターン
Wazzの一覧で推定抽出額が最大だったのはCRUMBSで312万ドル、次いでLEGSが290万ドル、PINKが144万ドルだった。CRUMBSは、買い物のレシートを株式連動トークンの報酬へ転換するという説明を掲げていたとされる。
魅力的な名称、実用性を示す説明文、SNS上の話題性があっても、それだけでは発行者や初期保有者の売却リスクを判断できない。特にPons V2のようなパーミッションレス型ローンチパッドでは、プラットフォームに掲載されていることと、運営者の信頼性が確認されていることは同義ではない。
Robinhood Chainは、Robinhood公式によればArbitrumの技術基盤を使ったパーミッションレスなEthereum互換L2で、ガス代にはETHを使用する。誰でもアプリやトークンを展開できる開放性は利点である一方、Robinhoodブランドを冠するチェーン上のトークンだからといって、Robinhoodが個別銘柄を審査・保証しているとは限らない。
ミームコイン購入前に確認すべき項目
今回の事例から、DEX利用者が確認すべきポイントは次の通りだ。
第一に、トークン発行トランザクションをBlockscoutなどのブロックエクスプローラーで開き、税免除アドレスや初期購入先を確認する。免除ウォレットが多数設定され、公開直後に同一トランザクションから購入している場合は、保有集中を警戒したい。
第二に、上位保有者を個別に見るのではなく、資金源をさかのぼる。複数ウォレットが同一アドレスから直前にETHを受け取っていれば、見かけ上は分散していても実質的に同じ主体が管理している可能性がある。DRAFTとDEEDの例では、前案件から回収された資金が次の公開前に配布されていた。
第三に、初期購入者の売却開始時刻を確認する。公開直後から関連ウォレットが流動性プールへ大量に売却している銘柄では、後発購入者が出口流動性として利用される危険が高い。
第四に、プロジェクトの公式説明だけでなく、発行者の過去案件、手数料受取先、回収用ウォレット、ブリッジ後の移動まで照合する。コントラクトが正常に動作し、流動性がロックされていても、供給の集中や組織的な売却リスクまで解消されるわけではない。
まとめ
今回の報道は、アンチスナイピング機能が存在していても、発行者が例外ウォレットを指定できる設計では、その設定と実際の初期配分を確認しなければ投資家保護にならないことを示した。
Wazzは53案件から少なくとも1,843万ドル相当が抽出されたと分析し、The BlockはPons V2の10案件における税免除と集中購入、さらにDRAFTからDEEDへ続く資金経路の一部をオンチェーンで確認した。一方、全案件が同一主体によるものか、推計総額が最終的に正確かについては確定していない。
利用者は「開始直後に上昇している」「多数のウォレットが買っている」という表面的な情報だけで判断せず、税免除リスト、共通の資金源、供給集中、初期売却、発行者の過去案件を一体として確認する必要がある。パーミッションレスなDEXでは、取引を実行できることと、そのトークンが安全であることは別問題だ。
