イーサリアム共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏は、2030年のEthereumを、単なるブロックチェーンではなく「暗号学的ワールドコンピューター」として構想している。
中核となるのは、全ノードが同じ計算を繰り返す方式から、オフチェーン計算の結果を暗号学的証明で検証する方式への移行だ。実現すれば、UniswapやAaveなどのDEX・DeFiは、分散性を維持しながら処理能力、検証可能性、プライバシーを高められる可能性がある。
Ethereumは「ブロックチェーン」を超える
CoinDeskが2026年9月27日に報じた今回の構想は、ブテリン氏が同日に公開した論考「The cryptographic world computer」に基づく。同氏は、将来のEthereumを、ブロックチェーン、暗号学的検証、プライバシー技術、分散型オフチェーン基盤を組み合わせたハイブリッドシステムとして描いている。
現在のEthereumでは、Uniswapのトークン交換やAaveの担保管理といったスマートコントラクトの処理を、多数のノードが再実行する。各ノードが残高やコントラクトのルールを自ら確認するため、特定の事業者を信用せずにネットワークへ参加できる一方、同じ計算を広範なノードが繰り返すことがスケーリング上の制約になる。
2030年構想では、この「全員が同じ仕事をする」設計を変える。役割を分担したコンピューターが計算し、短い暗号学的証明を作成し、他の参加者は元の処理をすべて繰り返さずに結果の正しさを確認する。Ethereumという名称は残っても、その内部構造は初期のブロックチェーンとは大きく異なるというのがブテリン氏の主張だ。
再実行からZK証明の検証へ
従来型のフルノードは、ブロックに含まれるトランザクションをダウンロードし、状態遷移を再実行する。たとえばUniswapで交換が行われた場合、送信者が必要なトークンを持っているか、プールの計算がコントラクトの規則に沿っているかを各ノードが確認する。
ブテリン氏が示す将来像では、実際の計算を担当したコンピューターがSNARKやSTARKなどの証明を生成し、検証側はその証明を確認する。Ethereum公式ロードマップでも、L1のzkEVMは、EVMバイトコードを実行した結果についてZK証明を作る仕組みとして研究されている。ただし、公式資料はL1 zkEVMがまだ本番クライアントへ統合されていないことも明記している。
これは、すでにZKロールアップを採用するzkSyncやStarknetの考え方と方向性が近い。ただし今回の構想は、特定のL2だけでなく、Ethereumのベースレイヤーに証明検証を深く組み込む点が重要だ。証明生成の高速化、安全性の検証、複数実装による障害耐性は、今後も解決すべき課題として残る。
PeerDASが変えるデータ可用性
正しい計算結果を証明できても、元データが隠されれば、ユーザーは残高を確認したり、資産を移動したりできない。この問題を扱うのがデータ可用性である。
PeerDASでは、各ノードが全データを保持する代わりに、ランダムに選んだ一部を取得してデータ全体が利用可能かを検査する。Ethereum公式資料によると、Data Availability Samplingは、個々のノードへ過大な負荷をかけずに、データが公開されていることを高い確度で確認するための仕組みだ。
ブテリン氏は、PeerDASがEthereumを「単なるブロックチェーン」から移行させる出発点になったと位置づける。ArbitrumやOptimismなどのロールアップにとって、Ethereumが提供するデータ可用性は取引データを検証可能に保つ基盤である。将来、データ保存と計算を多数の参加者へ分散できれば、全ノードがすべてを処理しなくても、ネットワーク全体として大規模な処理を支えられる。
ただし、データ可用性と永久保存は同じではない。Ethereum公式資料も、ブロック検証に必要な期間の可用性と、過去データを後から取得できる「データ検索可能性」を区別している。DEXの分析画面やAaveの履歴サービスなど、長期間のデータを必要とするアプリには、アーカイブノードやPortal Networkなど別の保存手段が引き続き必要になる。
DEX・DeFiの設計はどう変わるか
将来のEthereumでは、計算量だけでなく「計算をどう分割するか」がコストを左右する。ブテリン氏は、巨大で直列的なトランザクションへすべてを詰め込むより、依存関係を整理し、並列化や事前集約が可能な構造にする方が効率的になると説明する。
Uniswapのルーティングを例にすると、複数プールから最適経路を探索する重い処理はオフチェーンで行い、最終的な交換条件と状態変更の正しさだけをEthereumで検証する設計が考えられる。CoW Protocolが採用する注文集約や競争的なソルバーのように、オフチェーン参加者が計算し、オンチェーンで結果を確定するモデルとの親和性も高い。
AaveやMaker系プロトコルでは、担保評価、清算候補の探索、リスク計算の一部を並列処理し、その結果を証明付きで持ち込む応用が想定できる。ただし、これは各プロジェクトが導入を決定したという意味ではない。証明生成コスト、オラクルへの依存、状態競合、スマートコントラクトの監査方法を含め、プロトコルごとの設計と検証が必要だ。
プライバシーは追加機能から基盤へ
Ethereumでは、公開台帳であることが検証可能性を支える一方、ウォレット残高、取引相手、アプリの利用履歴が追跡されやすい。ブテリン氏の構想では、ZK証明を使い、元データをすべて公開せずに取引がルールを満たしていることを示す。
DEXでは、交換前の注文内容が公開メンプールから見えることで、フロントランニングや不利な価格変動につながる場合がある。CoW Protocolのバッチオークションや、暗号化メンプールを研究する各種プロジェクトは、この問題へ異なる角度から取り組んでいる。将来的には、注文内容やユーザーの資産情報を必要以上に公開せず、決済の正当性だけを検証する設計が広がる可能性がある。
さらにブテリン氏は、より長期的な技術として識別不能難読化（iO）にも触れた。これは汎用的な計算とプライバシーの両立を狙う研究分野だが、現時点でEthereumへ実装される段階にはない。直近の実用領域では、ZK証明、プライベートな情報照会、暗号化メンプールなどを個別に評価する方が現実的である。
Hegotá以後に残る技術課題
ブテリン氏は、次期計画に位置づけられるHegotáが、従来の開発者にも構造を認識しやすい「通常型」の大型フォークとして最後になる可能性を示した。ただし、これは確定済みの実装日程を意味しない。Ethereum Foundationは、アップグレード時期が先行するGlamsterdamの進捗に依存すると説明している。
Hegotáでは、FOCILによるトランザクション包含保証、Frame Transactionsによるネイティブなアカウント抽象化、実行証明や耐量子暗号への準備などが議論されている。その先には、再帰的STARK、形式検証の自動化、高度に最適化されたPoS、量子耐性を備えた暗号方式が並ぶ。
最大の難所は、ZK証明の速度だけではない。Uniswap、Aave、Lidoのような多数のアプリが共有する巨大な状態へ、並列処理が安全にアクセスする方法も必要になる。同じ資産やコントラクトを複数の処理が同時に変更する場合、順序や競合を誤れば正しい結果を維持できない。ブテリン氏も、大量の状態アクセスを管理・並列化する部分を、システム全体に関わる難しい課題として挙げている。
まとめ
ブテリン氏の2030年構想は、Ethereumを高速化する単一のアップグレードではない。計算はオフチェーンへ分散し、正しさはZK証明で確認し、データの存在はPeerDASで検査し、重要な状態変更だけをブロックチェーンで合意するという、アーキテクチャ全体の転換である。
UniswapやAaveなどのDEX・DeFiにとっては、低コスト化、並列処理、プライバシー改善の余地が生まれる。一方、L1 zkEVM、状態競合の処理、証明生成の安全性、Hegotá以後の仕様はいずれも開発途上だ。利用者や開発者は「2030年に完成する」と捉えるのではなく、Ethereumが再実行中心の台帳から、証明中心の分散計算基盤へ段階的に移行していると理解するのが適切だ。
